【事例あり】Microsoft広告｜3つの特徴と親和性が高い4つの業界

2022年5月、日本マイクロソフト株式会社が日本市場において広告事業「Microsoft広告」の再始動を発表しました。現在は、Performance Maxキャンペーンも展開されており、新たな広告配信先として注目を集めています。

本記事では、これまでMicrosoft広告に取り組んでいなかった方や、新しい広告媒体をお探しの方に向けて、Microsoft広告の特徴や強みをお伝えします。

また、Microsoft広告と親和性が高い業界も紹介します。

オプトのメールマガジンでは、デジタルマーケティングに役立つ事例をはじめ、セミナー開催情報、お役立ち資料、最新メディア情報などをお届けします。

Microsoft広告とは

Microsoft 広告は、マイクロソフト社が提供するWebブラウザの「Microsoft Edge」や検索エンジンの「Microsoft Bing 」などに配信できる広告です。

次の図の通り、Microsoft Bingの検索ボリュームは年々増加しており、現在はYahoo!検索よりも高いシェアを占めています。

Microsoft Edgeは、Google Chromeと同じオープンソースのブラウザ向けコードベース「Chromium（クロミウム）」を用いて開発されています。そのため、Google Chromeに慣れた方にも使用しやすいという特徴を持っています。

また、下記の図（※1）のとおり、日本ではWindowsを搭載している端末の普及率が高く、Microsoft Edgeがブラウザとして標準搭載されている点も、普及率が高い要因だと考えられます。

このような背景から、Microsoft BingやMicrosoft Edgeに広告を配信できるMicrosoft広告にも注目が集まっています。

※1 出典：statcounter「Operating System Market Share Japan Jan 2023 - Jan 2024」

Microsoft広告の特徴 

Microsoft広告の活用を検討されている、または興味をお持ちの方向けに、ここから、ユーザー属性、配信先、強みの三つを紹介します。

ユーザー属性

Microsoft広告のユーザー属性は次の通りです。

官公庁や教育現場などでは、端末にデフォルト設定されたブラウザやソフト、アプリしか使用できないケースがあります。このような環境は、Microsoft広告のユーザー属性に影響を与えている一つの側面であると考えられます。

配信先

次の図のように、Microsoft広告では、Microsoft Bingの検索結果を表示する画面の上部に広告を配信することができます。検索広告として配信可能な広告の種類には、①検索連動型テキスト広告、②検索連動型ショッピング広告の二種類があります。

また、携帯機器用のポータルサイトサービス「MSN（The Microsoft Network）」や、メールソフト「Microsoft Outlook」、Microsoft Edgeなどの「Microsoft Audience Network」と呼ばれる広告配信面にも、テキスト広告、バナー広告、動画広告を表示することができます。

強み

Microsoft広告には、次の二つの強みがあります。

Microsoftの製品は、インターネット黎明期から多くの方々に使用されてきました。ビジネスの現場における普及も進んでおり、製品・サービスを使用している顧客のファーストパーティデータを保有している点が一つ目の強みです。

二つ目の強みは、ファーストパーティデータを活用して、高い精度のターゲティングが可能である点です。ターゲティングの精度が高いことで、CPC（Cost Per Click：クリック単価）を低く抑えられる可能性があります。

Microsoft広告は、Google広告やYahoo!広告と比較すると、後発の広告配信先です。そのため、競合他社による広告出稿が比較的少ないと考えられます。他の広告媒体であれば多くの企業が出稿するキーワードであっても、CPCを抑えられる可能性があります。

オプトのメールマガジンでは、デジタルマーケティングに役立つ事例をはじめ、セミナー開催情報、お役立ち資料、最新メディア情報などをお届けします。

Microsoft広告と親和性が高い4つの業界

Google広告やFacebook広告における広告効果が期待できる業界は、Microsoft広告とも相性がよいと考えられます。

PCユーザーをターゲットにしている業界と弊社事例

Microsoft EdgeやMicrosoft Bingは、Windowsが搭載されているPCで使用されるケースが多い傾向にあります。そのため、Microsoft広告は、PCユーザーが多い業界と相性がよいといわれています。

特に、BtoB商材の場合は、商談につながりやすく、CPA（Cost Per Action：コンバージョン単価）を抑えられる傾向があります。

次の図は、BtoBの商材を扱うクライアントが、Microsoft広告を活用した際の実績です。Google広告と比較してCPAを抑制できました。

また、Microsoft広告は、EC業界とも相性が良いと考えられています。次の図は、ECビジネスを営むクライアントが、Microsoft広告を活用した際の実績です。こちらの事例もGoogle広告と比較して、CPCを抑制できました。

購入するまでの検討期間が長い商材を扱う業界

購入するまでの検討期間が長い商材を扱う業界では、ユーザーが一つのデバイスを業務とプライベートの両方に活用して商品を検索し、購入を検討する機会が多いと想定され、Microsoft広告を活用して高い効果を得られると考えられます。

例えば、不動産や自動車、金融業界の住宅ローンなどは、検討期間が長い商材といえるでしょう。

Microsoft Edgeのみ使用する企業を対象とした商材を扱う業界

社内のセキュリティルールが厳しい金融業界や不動産業界などでは、会社から支給されるパソコンに初期設定されている検索エンジン（例：Microsoft Edge）しか使用できない場合があるといわれています。そのため、それらの企業を対象としたSaaSなどの商材を扱う業界は、Microsoft広告と相性がよいと考えられています。

高年収層を対象とした商材を扱う業界

クレジットカードのゴールド券種やプラチナ券種などもMicrosoft広告で良い反応を得られています。Microsoft Edgeを利用している45歳以上の男性との親和性が高いことが分かっています。

まとめ

今後、Microsof広告は、AIの組み込みや、ポイントプログラムを活用したユーザー増加に取り組んでいくようです。

今後、ユーザーの増加も期待できるため、広告の選択肢として、Microsoft広告を検討してみてはいかがでしょうか。

また、オプトには、さまざまな業界におけるMicrosoft広告の配信実績と、ノウハウがあります。これからMicrosoft広告をはじめる方、広告を配信しているが、このままの運用でよいのか分からない方など、お悩みの方はぜひオプトまでご相談ください。

オプトのメールマガジンでは、デジタルマーケティングに役立つ事例をはじめ、セミナー開催情報、お役立ち資料、最新メディア情報などをお届けします。