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リターゲティングは「質」ではなく「言葉」で動いた。検討が止まった理由に答えて、CPAを最大約50%削減

Meta Agency First Awards Japan 2026の「Agency of the Year」を受賞したオプトの社員が、現場で掘り下げた打ち手を語る連載「オプチ事例10選」。今回は、支援企業の問い合わせ獲得で、リターゲティングのクリエイティブを作り直した大熊わかばに話を聞きます。

問い合わせ後の質は高いのに、問い合わせ時点のCPAだけが合わない。そんなリターゲティングを前に、「ここは伸ばしにくい領域だ」と手を付けずにいる運用者は少なくありません。

見直したのは、配信対象でも入札でもなく、「買う気がないのではなく、決めきれずに止まっている人に、どんな言葉をかけるか」でした。

大熊 わかば
大熊 わかば
アドパフォーマンスコンサルティング5部 Meta/TikTok広告を中心に、自動車・スキンケア・食品・教育など幅広い業界の広告運用を担当。 データ分析に基づく配信戦略の立案から、クリエイティブディレクションまで一貫して推進。

 質は高いのに、問い合わせ時点のCPAだけが高いリターゲティング

今回は、支援企業のMeta広告で、新しい取り組みをしたお話ですね。まず、どんなお客様で、運用上どんな悩みがあったのかを教えてください。

 

支援企業では、問い合わせの件数を増やすだけでは足りないんです。その後の商談につながって、実際に購入してもらえたかという成果まで踏まえて、投資対効果を高める必要がある。お客様からも、そうお話をいただいていました。

Metaでの配信は、ブロード配信が中心でした。ただ、リターゲティングのほうが、問い合わせ時点のCPAはブロード配信より高い一方で、商談率など、問い合わせ以降のユーザーの質には一定の優位性が見られていたんです。

 

一度サイトに来てくださった方なので、問い合わせ後の質は高い。逆にブロード配信は、問い合わせ自体は取りやすいけれど、質では劣るということですね。

 

はい。どちらにも一長一短がある、という状態でした。

 

解説:ブロード配信とリターゲティングの違い

ブロード配信は、サイトを訪れたことのない人も含めた広い層に配信する方法です。リターゲティングは、過去にサイトやLPを訪れた人に絞って配信する方法です。今回の広告アカウントでは、ブロード配信は問い合わせ時点のCPAが低く、リターゲティングは問い合わせ後の商談率など、ユーザーの質が高いという傾向がありました。

「ブロードで勝ったバナー」を、検討済みの人にも見せていた

こういう場合、質の低いブロード配信のほうを改善しようと考えがちですよね。リターゲティングの問い合わせ時点のCPAに着目したのは、なぜですか。

 

起きていた問題は、ブロード配信とリターゲティングで、同じバナーを配信していたことです。ブロード配信で当たったものを、そのままリターゲティングに横展開する運用を、ずっと続けていました。

そこで、リターゲティングの問い合わせ時点のCPAを改善することを、課題に設定しました。質がすでに担保されているなら、入口の効率を上げるだけで、この配信をもっと拡大できるのではないかと考えたんです。

 

質が良いという兆しがすでにあるのだから、そこの間口を広げるほうが、インパクトは大きい。ただ、リターゲティングはボリュームが限られるので、結局ブロード配信で伸ばすしかない、という話になることも多いですよね。

 

今回は、サイトやLPに来訪したユーザー全員をリストの対象にしていました。なので、リストのボリュームが少ないという懸念は、あまりなかったんです。

 

——興味がないのではなく、「決めきれずに止まった人」だと捉えた

では、どんな仮説を立てたんですか。

 

一度サイトやLPに来てくれたということは、支援企業の商品の購入を一度は検討した人たちです。それなのに、何らかの理由で検討が止まっている。そこがリターゲティング対象のユーザーの状態だと捉えました。

ところが、ブロード配信で勝っているバナーは、誰にでも当たる汎用性の高いものばかりです。「在庫が豊富です」といった、どこかふんわりした訴求になっていました。購入を決めきれずにいる人の背中を押すには、足りないのではないかと思ったんです。

 

検討はしているのに、その人の状態に合っていない言葉をかけてしまっていた。そのミスマッチが、リターゲティングの効率を落としていたのではないか、と。

 

そうです。そこで、そもそもなぜサイトまで訪れた人が、購入に進まず離脱してしまうのかを考えました。すると、大きく2つの理由があるのではないかと考えたんです。

1つは、「欲しい商品がその時に見つからなかった」ということ。商品を探しに来たものの、希望する商品や条件に合う在庫が見つからず、購入を見送ってしまうケースです。

もう1つは、「近くに行ける店舗がなかったから諦めた」のでは?ということ。気になる商品はあっても、店舗が遠かったり、どこに店舗があるのかわからなかったりして、実際の来店まで踏み切れないケースです。

 

その2つには、どうやってたどり着いたんですか。

 

そう考えた背景には、クライアントとの日々のコミュニケーション量が大きいです。

一方で、普段からクライアントの担当者の方と密にコミュニケーションを取る中で、店舗で働く方々の声を伺う機会も多かったんです。

例えば、「店舗に行くのが面倒で、オンラインでの商談を選ぶ人が一定数いる」といった話であったり店舗までの距離に関する声が多く、商品への興味はあっても、希望する在庫が見つからないことや、来店のハードルが理由で、購入の検討を途中でやめてしまう人がいるのではないかと考えました。

 

お客様とのやり取りの中で現場の声を拾えていたからこそ、仮説が立てられたわけですね。

  

配信対象は変えない。変えたのは「かける言葉」

その仮説にして、実際に何をしたんですか。

 

質の面ではすでにクリアしているので、配信の対象はそのままにして、クリエイティブの方向性だけを変えました。

1つ目の「欲しいものがない」に対しては、「今なら在庫があります」という訴求です。購入の決断を後押しするために、「早い者勝ちです」とも伝えました。2つ目の「行ける店舗がない」に対しては、「店舗に行かなくても、オンラインで商談できます」という訴求です。

ふんわりしたメッセージではなく、「今じゃないと決められない」という状態の人に、ちゃんと届く言葉に、少しずつ差し替えていきました。

 

一度来て検討した人が、どんな状態にいて、何が気になっているのか。それに合わせてクリエイティブを作り分けることが、必要だったわけですね。

 

解説:検討が止まる2つの理由と、対応する訴求

今回は、リターゲティング対象のユーザーが検討を止める理由を2つに分け、それぞれに答える訴求を用意しました。

理由① 欲しい商品がその場になかった → 「今なら在庫あり」「早い者勝ち」
理由② 行ける店舗がない・店舗に行くのが負担 → 「店舗に行かなくても、オンラインで商談できる」

配信対象は変えず、ユーザーの状態に合わせて、かける言葉だけを変えています。

問い合わせ時点のCPAは最大約50%削減。商談率など、その後の数字は落ちなかった

クリエイティブを作り直した結果、実際どうでしたか。

 

かなり良かったです。

 

もともとのCPAを100とすると、どれくらいまで下がったんですか。

 

おおよそ75%程度まで下がり、良かったときには50%程度まで下がりました。

 

商談率など、後ろの数字はどうでしたか。

 

そこは変わっていません。質は保ったまま、問い合わせ時点のCPAだけを下げられました。

 

ターゲティングは、日々の手入れがなかなか難しい領域に見えます。でも、ユーザーの状態に合わせてクリエイティブを変えるだけで、これだけ動く。こういう考え方は、どんなお客様やアカウントに向いているのでしょう。

 

クリエイティブの考え方は、どのアカウントにも当てはまると思います。ユーザーの状態を分析して、その状態の人にどんな言葉なら届くのかを考える。会話をするようなイメージです。なので、特定の業種に限った話ではなく、汎用性は高いと思っています。

 

最後に、この施策を振り返って、いかがでしたか。

 

これまで私は、クリエイティブは「訴求」と「ユーザー理解」の掛け合わせで生まれると思っていました。
でも、実は少し違いました。その状態の人たちに何が届くか、というメッセージ性こそが、バナーの価値につながるんだなと。

 

腑に落ちました。『誰に』『何を』だけでなく、ユーザーの『いまの状態』に寄り添うメッセージこそが本質だと。

まさにクリエイティブの核心に触れる素晴らしいお話でした。本日はありがとうございました。→どうですか??

 

まとめ:届く言葉は、相手の「止まっている理由」から考える

今回の取り組みで見直したのは、配信対象でも入札でもなく、クリエイティブの「言葉」でした。

リターゲティングの対象は、一度は支援企業の商品の購入を検討したものの、何らかの理由で決めきれずにいる人たちです。それなのに、ブロード配信で勝った汎用的なバナーをそのまま見せていたことが、ミスマッチを生んでいました。そこで、検討が止まる理由を「欲しい商品がその場になかった」「行ける店舗がなかった」の2つに分け、それぞれに「今なら在庫あり」「店舗に行かなくてもオンラインで商談できる」と答える訴求に差し替えました。

配信対象は変えず、言葉だけを変えた結果、問い合わせ時点のCPAは変更前を100とするとおおよそ75程度まで下がり、良かったときには50程度まで下がりました。商談率など問い合わせ以降の数字は変わらず、質を保ったまま入口の効率だけを改善できています。

ユーザーの状態を分析し、その状態の人に何が届くかを考える。会話をするようにクリエイティブを作ることが、バナーの価値につながります。「質は良いのにCPAが合わない」領域こそ、かける言葉を見直す余地があるのかもしれません。

オプトは、累計2,000社以上の支援実績をもとに、広告運用だけでなく、CRM(顧客関係管理)やデータ活用を含めたデジタルマーケティング全体での成果創出を支援する企業です。新規の設定創出だけでなく、CRM設計やデータ活用まで一気通貫で支援し、LTV(顧客生涯価値)向上を軸に戦略から実行まで伴走できる点が、他社と比較してオプトが選ばれる理由です。LTV向上を軸に、2,000社以上の支援で培った知見やデジタルマーケティングの実践事例を、メールマガジンで定期的に発信しています。現場で活用できるノウハウにご興味のある方は、ぜひご登録ください。

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