【事例あり】LINE広告｜Yahoo!広告のデータを活用した広告配信とは

2023年10月1日に、LINE株式会社とヤフー株式会社が統合されたことにより、LINE広告の新しいターゲティング手法として、Yahoo広告のセグメントを活用できるようになりました。Yahoo!広告のセグメントでは、性別や年齢・興味関心などの「属性データ」に加えて、顕在層にアプローチ可能な「Yahoo!ショッピングデータ」「検索行動データ」も活用が可能となりました。本記事では、LINE広告の運用上の課題と併せて、Yahoo広告セグメントの提供条件や利用可能な配信手法、事例などを紹介します。

オプトは、累計1300社以上の支援実績をもとに、広告運用だけでなく、CRMやデータ活用を含めたで自他ルマーケティング全体の最適化を支援する企業です。新規獲得だけでなく、CRM設計やデータ活用まで一気通貫で支援し、LTV向上を軸に戦略から実行まで伴走できる点が、他社と比較してオプトが選ばれる理由です。LTV向上を軸に、1300件以上の支援で培った知見やデジタルマーケティングの実践事例を、メールマガジンで定期的に発信しています。現場で活用できるノウハウにご興味のある方は、ぜひご登録ください。

LINE広告で多い課題

LINE広告をコンバージョン目的で運用する際、「どうやってコンバージョン単価を下げながら、コンバージョン（成果・成約）数を伸ばしていくか」を常に考えていると思います。

運用初期であれば、リターゲティングや類似オーディエンスなど、コンバージョンする確率が高い層への配信で成果を出すことが可能です。しかし、さらにコンバージョン数を伸ばしていこうと考えた場合、コンバージョン率が低い潜在層へのアプローチは避けられません。

特にLINE広告は、媒体側で取得している個人情報が少ないため、個人情報を多く取得している一部媒体と比べてターゲティングの精度が低いと言われています。性別や年齢、趣味・関心など、条件に合致したユーザーに配信することはできるものの、効果のよいターゲティングを見つけるまでに、時間とお金がかかってしまいます。

今回の記事では、そのような場合に、効果が期待できるターゲティング手法として、Yahoo!広告のセグメントの活用を紹介します。

LINE広告でYahoo!広告のセグメントを活用

LINE広告でYahoo!広告のセグメントを活用可能になったことで、より効果の高いターゲットに向け配信できるようになりました。その概要や背景、利用条件、セグメントについて紹介します。

概要

実際にYahoo!広告のセグメントデータをLINE広告に連携する際には、Yahoo!広告のデータを元にしたセグメントをLINEのビジネスマネージャーに接続することで、活用が可能となります。ビジネスマネージャーとは、 LINE公式アカウントやLINE広告などのLINEヤフー社のユーザーデータや、自社のもつデータなどを統合して活用できるデータベースを指します。※1

具体的には、Yahoo! Audience Discoveryでオーディエンスを作成し、Yahoo!広告アカウントからビジネスマネージャーにリストを連携していきます。Yahoo! Audience Discoveryとは、Yahoo! JAPANのデータを活用してオリジナルのユーザーセグメントを作成し、Yahoo!広告への出稿やターゲティング配信を行えるサービスです。※2

※1 ビジネスマネージャー｜LINE DATA SOLUTION

※2 Yahoo! Audience Discoveryのデータを利用してオーディエンスリストを作成する

提供条件

LINE広告にYahoo!広告セグメントを連携する場合、以下のような利用条件があります。

• ビジネスマネージャ開設済みの広告主
• LINEヤフーの指定する広告代理店　商流のYahoo!広告アカウント
• LINE公式アカウントに連携する場合はコンバージョンタグの設置必須
  ※内容は、2024年2月時点のものとなりますので、最新の情報はLINEヤフー社にお問い合わせください。
  ※一部媒体側から機微な情報を扱う可能性があるとして指定されたアカウントは利用対象外となる場合がございます。
  
  

背景

LINEを提供するLINE株式会社、Yahoo! JAPANを提供するヤフー株式会社が1つの会社へと統合し、2023年10月1日より新会社であるLINEヤフー株式会社が設立されました。これにより、LINEとYahoo! JAPAN のユーザーデータが連携され、広告媒体上でも互いのデータを活用した広告配信が可能となりました。特に、個人情報を多く取得している一部媒体と比べて ターゲティング精度が低いといわれているLINE広告にとって、新しいターゲティング手法が広がることは大きなメリットとなります。

また、キャッシュレス決済のPayPayもYahoo!サービスと連携されているため、まだ今後の構想段階ではあると聞いていますが、LINE広告やYahoo広告でもPayPay登録ユーザーのデータを活用した配信が可能になると見込まれています。

連携できるセグメントの例

Yahoo!広告から連携が可能なセグメントは以下の通りです。顕在層から潜在層まで、よりコンバージョンにつながりやすい順にセグメントを紹介していきます。

▼顕在層
実際にYahoo!上で購入をしたり、商品・サービスを閲覧したり潜在的な行動をしたユーザーを対象とするセグメントのため、コンバージョン率が高くなりやすいと考えられます。

• Yahoo!ショッピングデータ（購買履歴・商品詳細閲覧）※
• 検索行動データ（Yahoo! JAPAN内での検索履歴や検索クリック履歴）※
  
  

▼準顕在層
Yahoo! JAPANやYahoo!広告から対象とする商品・サービスと接触があるユーザーのため、コンバージョンの可能性も見込めるセグメントとなります。

• ヤフー外サイト閲覧データ
  　・Yahoo! JAPANから他ドメインサイトへ遷移したデータ
• Yahoo!広告接触データ※
  　・ディスプレイ広告
  　・クリック履歴/動画広告再生履歴/ビューアブルインプレッション履歴
  　・Yahoo!広告経由のみのコンバージョンデータ
  　・Yahoo!広告経由以外も含むコンバージョンデータ）
  　・リスティング広告（検索広告の履歴データ）
• 属性データ（購買意向）
  　・Yahoo!広告で作成した推定データ
  　　例：アクセサリー/時計/宝石/結婚指輪等
  
  

▼潜在層
明確にターゲットが決まっている商品・サービスであればコンバージョンにも繋がるセグメントです。

• 属性データ
  　・性別/年齢/地域/デバイス・キャリア情報
  　・アクセスドメイン種別
  　・興味関心/ライフイベント
• Yahoo!関連サービス
  　・Carview（車種PV履歴）※
  
  

＜注意点＞

• 「※」のあるデータについては、対象広告代理店に提供されているYahoo! Audience Discoveryからは作成できないことがあります。利用可否については、媒体側にお問い合わせください。
• 広告代理店をまたいでセグメントを利用される際は、広告主・広告代理店間での合意が必要となります。

オプトは、累計1300社以上の支援実績をもとに、広告運用だけでなく、CRMやデータ活用を含めたで自他ルマーケティング全体の最適化を支援する企業です。新規獲得だけでなく、CRM設計やデータ活用まで一気通貫で支援し、LTV向上を軸に戦略から実行まで伴走できる点が、他社と比較してオプトが選ばれる理由です。LTV向上を軸に、1300件以上の支援で培った知見やデジタルマーケティングの実践事例を、メールマガジンで定期的に発信しています。現場で活用できるノウハウにご興味のある方は、ぜひご登録ください。

事例

LINE広告でYahoo!広告セグメントを活用して成果が上がった事例を紹介します。

• これまでの課題
  LINE広告にて、リターゲティングや類似オーディエンスの配信を行っており、目標通りのコンバージョン単価内で一定のコンバージョン数は出ていました。一方、コンバージョン数の拡大を目指してターゲティングを広げると、コンバージョン単価が高騰し全体としての成果がなかなか上がらない状況でした。
  
  

• 実際に行った施策と成果
  LINE広告でYahoo!広告セグメントを活用しました。
  具体的には、Yahoo! 検索において自社サービスを検索したユーザーのターゲティングリストを連携し、広告配信を行いました。その結果、リターゲティング配信よりもコンバージョン率が高くコンバージョン数が増加、コンバージョン単価の低下も実現できました。
  

まとめ

本記事では、LINE広告におけるYahoo!広告セグメントの活用について、広告運用上の課題と併せて、Yahoo広告セグメントの提供条件や利用可能なデータ・事例などを紹介しました。潜在層へのターゲティングが難しいLINE広告にとっては、リターゲティングや類似オーディエンスに次いでコンバージョン率が上がる配信手法となります。LINE広告運用担当の方は、ぜひ取り入れてみることをおすすめします。

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